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手術の傷あと、いつから何でケアすればよいのでしょうか

院長コラム

オ・ヘソク院長

手術の傷あと、いつから何でケアすればよいのでしょうか

傷あとケアに関する国際的な推奨では、傷が完全にふさがったあと、シリコンジェルやシートを1日12時間以上、少なくとも1か月使うよう勧めています。回復期間中は日差しを避けることも大切です。ただし、シリコンの根拠の質はまだ高くありません。

脂肪吸引や脂肪注入では、カニューレを出し入れするための小さな入口をつくります。数mmほどですが、体に残る傷あとなので、気になるのは当然です。傷あとを目立たなくする取り組みは、手術中に入口を保護して縫合することから始まり、その後は、傷がふさがってから数か月間のケアが担います。このケアについて、研究は何を示しているのでしょうか。

最も多く研究されているのはシリコンです。2014年に各国の医師が集まってまとめた傷あとケアの推奨では、傷あとが残るおそれのある傷であれば、傷が完全にふさがったあと、シリコンジェルやシートを少なくとも1か月、1日12時間以上使うよう勧めています。できれば1日中貼っておくのが望ましいとしています。顔や動きの多い部位、暑く湿気の多い時期には、シートより塗るジェルのほうが使いやすいと考えられています。すでに赤く盛り上がった傷あとであれば、シリコンを2か月使ってみて、改善しない場合に注射による治療を加えるよう勧めています。同じ年に24人の医師が発表した実践的な指針でも、シリコンが第一選択とされました。

とはいえ、根拠が確かなわけではありません。2013年のコクラン・レビュー(臨床試験20件、873人)では、シリコンシートは傷あとができやすい人の肥厚性瘢痕を減らし、すでにできた傷あとの厚みや色も改善しました。しかし、研究の質が低く、偏りのリスクが大きいため、効果があるという根拠は弱いと結論づけています。ですから、シリコンは「使えば確実に傷あとが消える製品」ではなく、「試してみる価値のある根拠がある方法」と考えるのが正確です。

日差しについては研究は多くありませんが、推奨ははっきりしています。手術後に日光を浴びた傷あとのほうが目立ったという臨床試験があり、先ほどの推奨では回復期間中は傷あとを日光にさらさないのが理想としています。衣服で覆ったり、日焼け止めをこまめに塗ったりするだけでも、傷あとの色が濃くなるのを抑える助けになります。

始める時期も大切です。推奨では、皮膚の表面が完全に閉じて傷が安定する前には、傷あとの治療を始めないよう求めています。ふさがっていない傷に製品を塗ると、かえって悪化することがあります。そのため、シリコンをいつから使うかは、傷を直接見て決めます。使う前に、まずクリニックにご相談いただくようお願いしているのはこのためです。

傷あとはふつう、数か月かけて赤みが出たあとに薄くなっていきます。以前に傷あとが大きく盛り上がったことがある方は、手術前のカウンセリングで必ずお知らせください。その場合は、最初からケアの計画を変えて立てます。

院長が韓国語で書いたコラムを翻訳して掲載しています。 韓国語の原文を見る

参考文献

オ・ヘソク院長

  1. Gold MH, et al. Updated international clinical recommendations on scar management: part 1--evaluating the evidence. Dermatol Surg, 2014;40(8):817-24. (PMID 25068543)
  2. Gold MH, et al. Updated international clinical recommendations on scar management: part 2--algorithms for scar prevention and treatment. Dermatol Surg, 2014;40(8):825-31. (PMID 25068544)
  3. O'Brien L, Jones DJ. Silicone gel sheeting for preventing and treating hypertrophic and keloid scars. Cochrane Database Syst Rev, 2013;(9):CD003826. doi:10.1002/14651858.CD003826.pub3
  4. Monstrey S, et al. Updated scar management practical guidelines: non-invasive and invasive measures. J Plast Reconstr Aesthet Surg, 2014;67(8):1017-25. doi:10.1016/j.bjps.2014.04.011